ネットリテラシーとは　子どもをインターネットトラブルから守る方法

子どものインターネット利用の実態

インターネットは今、日々の生活に欠かせないものとなっています。しかし、子どもにスマホなどインターネットを使わせることに不安を感じていらっしゃる保護者の方は多いのではないでしょうか。今日は子どもをインターネットトラブルから守る方法について解説していきます。

では現在、どれくらいの子どもたちがインターネットを利用しているのでしょうか？

令和2年、内閣府が発表した調査によると、青少年（10歳～17歳）の95%が「インターネットを使用している」と回答しています。そして、その際使用する機器は「スマートフォン」が67%、「タブレット」が36%、「携帯ゲーム機」が32%でした。学校種別で見ると高校生の98.9％、中学生の97.4％が「インターネットを使用している」と回答しました。インターネットを使用していない中高生はほぼいないと言えるでしょう。また、中学生の84.3%、高校生の99.1％が自分専用のスマートフォンを持っており、使用している時間も年齢が上がるにつれて増加する傾向にあります。

参照：令和元年度青少年のインターネット利用環境実態調査　調査結果（速報）令和２年３月 (cao.go.jp)

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インターネット利用の低年齢化

0歳～9歳の低年齢層のインターネットの使用率は57.2％でした。意外に低いと感じられるかもしれませんが、0歳や1歳の乳児も含めた数字だからでしょう。7歳～9歳の小学生になれば、その数字は約70％～80％と高まります。これにより青少年層・低年齢層ともにインターネットの使用率が高いことがわかります。しかし、青少年層（10歳～17歳）と大きく異なる結果もありました。それは利用している機器と目的です。低年齢層が所持している機器は「学習用タブレット」と「子ども向け携帯電話」が多く、そしてスマートフォンでインターネットを使用している場合も、ほとんどの子ども（87.5％）が「親と共同で使用している」こともわかりました。

次にその目的が1位は動画視聴、2位はゲーム、次に勉強、音楽視聴、コミュニケーションと続きます。高校生では圧倒的な使用率の「コミュニケーション」が5割で1位、「ゲーム」が2位になっています。

コロナ禍での変化

東京都が実施した「家庭における青少年のスマートフォン等の利用に関する調査」によると、コロナ禍の休校などにより「子どもがインターネットを利用する時間が増えた」と答えた保護者は50％にのぼりました。そして利用時間が増えるとともに、「トラブルが増えた」「ルールを守れないことが増えた」といった割合も増えています。特に「トラブルが増えた」という答えは子どもの年齢が低いほど比率が高く、小学校低学年では他の年代の2倍以上の割合を示しています。

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子どものインターネットトラブル

子どものインターネットトラブルといえば、真っ先に思い浮かぶのが中高生のSNSを使ったイジメなどではないでしょうか。では子どもたちは具体的にはどのようなトラブルに巻き込まれているのでしょうか。

利用している子どもの保護者がインターネットトラブルを経験した割合は35.4％

インターネットを利用している低年齢層の子どもの保護者にアンケートを取ったところ、35.4％の保護者が何らかの形でインターネットトラブルを経験したと答えました。これはつまりインターネットを利用している子どもたちの3人に1人は何らかのトラブルを経験していることになります。

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子どものインターネットトラブルとは

2021年版総務省が発表している「インターネットトラブル事例集」では「日常生活の中で」「友達や社会との関わりの中で」といったテーマ別に、具体的なインターネットトラブルの事例を紹介しています。SNS上で「〇〇ちゃんって面白くない？」と書き込んだつもりが「？」をつけ忘れたたため起こったトラブルなど、かなり細かく紹介されています。また、各事例においての注意点やアドバイスなども説明されているので、ぜひ一読をおすすめします。それでは特に小学生に起こりがちなトラブルをみていきましょう。

参照：総務省「インターネットトラブル事例集」
https://www.soumu.go.jp/main_content/000707803.pdf

注意されてもインターネットをやめられない

小学生低学年の子どもたちのインターネットトラブルで一番割合が多かったのが「注意されてもインターネットをやめられない」。あらかじめ決めておいた時間をオーバーしているのに「あと少し」「このゲームが終わってから」と言ってズルズルと長引いてしまう。結果、勉強や運動に使っていた時間が少なくなったり、睡眠不足からくる遅刻や居眠りするなど日常生活にも影響が出てしまいます。「うちの子も当てはまるかも…」と心配になる親御さんも多いかもしれません。ピッツバーグ大学のキンバリー・ヤング博士が提唱する「ネット依存度のチェックリスト」などで一度チェックしてみてもいいかもしれません。

パスワードの解除

「スマホやタブレットに利用制限をかけたから安心と思っていたらいつの間にかパスワードが解除されていた」なんてこともあるようです。利用制限を解除する方法などネットで検索すればいくらでも見つかります。中にはご丁寧にパスワード解除が保護者にバレないように誤魔化す方法まで指南しているサイトもあります。パスワードを誕生日などのわかりやすい数字にしないのはもはや常識ですが、そこで安心せず「使いすぎていないかな？」と子どもの様子をしっかり見守ることが大切です。

ネットで知り合った人とやりとり

保護者が何より心配なのが、この「ネットで知り合った人とのやりとり」ではないでしょうか。2019年には大阪の小学6年生の女児がSNSで知り合った35歳の男に栃木県まで連れ去られるという事件が起きました。多くのSNSは年齢制限を設けていますが、そんな制限は嘘の情報を入力することで簡単にクリアできます。また見逃しがちなのがオンラインゲームのチャット機能です。特にボイスチャット機能はテキストが残らないのでプレイヤー以外に気が付かれることはまずありません。不特定多数のプレイヤーが参加するオンラインゲームは必ずリビングでプレイさせるなどの注意が必要です。

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保護者の知らないうちに課金

知らないうちに子どもがスマホに高額課金してしまったという問い合わせが国民生活センターに多く寄せられています。民法では未成年が親の同意を得ず交わした契約は取り消すことができるという「未成年者取消権」が定められていますが、ワンクリックで課金できるオンラインゲームでは、課金したのが未成年者によるものであるという証明が非常に難しいのです。ましてや、そのアカウントが保護者のものであったら取消が認められないこともあり得ます。まずは事業者、ゲームの提供会社に問い合わせることになります。親のスマホでゲームをしている場合はキャリア決済、家庭用ゲーム機のアカウントにクレジットカードを紐づけている場合などは注意が必要です。トラブルが起きたら消費者生活センターへ相談しましょう。また、ネットショッピングトラブルやフィッシングメールなどのネット詐欺やウイルス感染にも注意しましょう。

不適切サイトへのアクセス

不適切なサイトといえば暴力的表現のあるサイト、アダルトサイト、出会い系サイトや自殺・犯罪行為を助長させるサイトなどがありますが、そのほとんどはスマホやタブレットのフィルタリングでアクセスできないようにすることができます。設定次第では特定のサイトにしかアクセスできないようにすることも可能です。Googleなどの検索サイトでも検索結果をフィルタリングする「セーフサーチ」という設定があります。子どもたちにスマホやタブレットを渡す前に必ず設定しておきましょう。

SNSトラブル

ニフティ株式会社が運営する子ども向けサイト「キッズ@nifty」が行ったアンケートによると、子どものSNSトラブルで最も割合が多いのがネットを使ったいじめでした。その割合は34.3%に上ります。これは被害を受けた場合はもちろん、加害者になった場合も含みます。さらに文部科学省の「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」（https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/1302902.htm）では「パソコンや携帯電話を使ったイジメの件数」は2015年には9187件でしたが、2020年には18870件と5年間でほぼ倍増していることがわかりました。

小学生に増えているSNSトラブル

2017年に内閣府が行った調査では小学生のスマホ所有率は3人に1人の割合でした。そして2018年に起きた大阪北部地震をきっかけに大阪府内の小学校では2019年に登下校時携帯電話の所持が許可されました。小学生のスマホ所有率はどんどん上昇しています。それに伴い、「SNSトラブル」が急増しているのです。

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ネット犯罪の被害者にも加害者にもならないために

子どもたちをネット犯罪の被害者・加害者にさせないためにはフィルタリングや機能制限をかければそれで安心でしょうか。残念ながらそうとは言い切れません。設定ができるということは、もちろん解除もできます。そのような情報はネット上にいくらでも見つけることができます。ウィルスなどにより強制的に解除されてしまう場合もあります。重要なのは制限をかけることではありません。ネットの怖さを知り、自分自身を守る力である「ネットリテラシー」が必要なのです。

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ネット犯罪とは

ネット犯罪の最大の特徴は「顔が見えない」ということではないでしょうか。被害者は顔の見えない・誰だかわからない加害者に四六時中怯えることになります。一方、加害者は「被害者の顔が見えない」ので軽はずみに、あるいは残酷に被害を与えてしまいます。スマホやパソコンを通すことでお互いが「血の通った人間である」という認識が薄くなってしまうのです。

ストーカー・誘拐

InstagramやTikTokなどＳＮＳに何気なく投稿した画像や動画から自宅の場所や学校名など個人情報が特定され、ストーカー被害に遭ってしまうことがあります。制服を着ている画像など明らかにわかってしまうものだけでなく、背景に少し映り込んだものでも簡単に特定されてしまいます。自分の瞳に映っている景色から最寄り駅を割り出し自宅までストーキングされた事件も起きています。

児童ポルノ・性犯罪

2020年「SNS-少女たちの10日間」というドキュメンタリー映画が公開されました。童顔の女優3人が12歳という設定でSNSで友達募集をしたところ、10日間でなんと2458名の大人がコンタクトを取り卑猥な誘いを仕掛けてきたというショッキングな内容の映画です。でもこれは海外での話で日本は違うというわけではありません。これと同じような調査を滋賀のＮＰＯ法人も行いました。女子中高生を装ってＳＮＳで交流相手を募ると開始数秒から返信が相次ぎ9時間で160人に達したといいます。「裸の写真を送って」などの内容が多く、少女たちがＳＮＳでどれほど危険にさらされているか突きつけられる結果となりました。

いじめ・誹謗中傷

私たち保護者世代が子どもだった頃にもいじめ問題はありましたが、今ではネット上でのいじめや誹謗中傷などの問題が起きています。SNS内の悪意のあるコメントや無視、個人情報の流出に発展することもあります。例えばLINEグループから特定の子を外したり、悪口を言うなどは限られたメンバーでのやりとりなので先生や親などが気づきにくく、TwitterやInstagram、掲示板などは不特定多数の人に拡散されたり、匿名の誰かわからない相手から誹謗中傷を受けるケースもあり深刻です。保護者がお子さんの日々の様子や会話から違和感、異変を感じ取ってあげることが大事です。

著作権の侵害

漫画を撮影してネットにアップするなどの著作権の侵害もネット犯罪のひとつです。テレビ番組や映画、書籍、キャラクターなど著作物には著作権があります。これらを許可なく公開やアップロードすることは著作権侵害にあたります。また、海賊版をダウンロードすることも違反です。他の人がやっているからOKだろうと判断せず、必ず大丈夫かどうか確認するようにしましょう。自分のSNSのアイコンに好きな有名人の画像を利用するといったことも肖像権等の侵害にあたりうるので注意しましょう。

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ネットリテラシーを高める方法

正しく使えばとても便利なインターネット。しかし、「炎上」と言われる世間を騒がせるニュースやトラブルが後を絶たないのはインターネットを適切に使えていない、つまり「インターネットリテラシー」が低いことが原因です。インターネットリテラシーとは、インターネットを正しく理解し適切に活用できる能力という意味です。

2016年の熊本地震の際「動物園からライオンが逃げた」と言うデマを投稿した会社員が逮捕されましたが、その投稿は広く拡散され「そういえば駅前あたりが騒がしかった」と言う曖昧な、けれども悪気のない情報も多く流れました。また、人は大ごとであればあるほど、その情報を「良かれと思って」吹聴します。「早く知らせてあげないといけない」と言う善意がデマを広げます。結果としてこのような人たちはデマの片棒を担いだことになったのです。

そのような混乱の中で被害者にも加害者にもならないために、普段からネットリテラシーを高めておくことが必要です。では、具体的にはどういった行動をとるべきなのでしょうか。

インターネットの危険性を親子で知ろう

まずはインターネットの危険性を親子で確かめ合いましょう。驚くことにネットのトラブルに巻き込まれた子どものほとんどは、加害者のことを「善意で助けてくれるいい人」だと思っていたと答えます。これは実際の友人ともネットで会話することが多くなったので、「実際に知っている人」と「実際には知らない人」との境界が曖昧になり、「実際には知らない人」との心理的距離が縮まったことが原因だと言われています。この感覚は以前から知っている友人と連絡を取るためだけにSNSを使っている人には実感しにくいのではないでしょうか。

世代が違えばネットやSNSに対する考え方や感覚に大きなズレがあります。「個人情報を守る」と一言に言ってもどこまでが個人情報なのか人それぞれ認識が違うかもしれません。そのような感覚のズレが起きないように、普段から親子で話し合う機会を持ってその危険性を共有することが大切です。

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親も知っておきたいネットのモラルとマナー

一方で指摘されているのが、親世代のネットリテラシーの欠如です。考えてみれば、今の子供達は生まれた時からパソコン・スマホに囲まれたデジタルネイティブと言われる世代。保護者に言われるだけでなく、学校でもその危険性を教育されます。保護者世代はコンピュータやインターネットの発展とともに育ってきた世代です。このメールは怪しいな、と言う感覚はあるかもしれません。しかしその危険性に対する具体的な教育など受けていない方がほとんどではないでしょうか。例えば旅行に出掛けたら美しい風景やご馳走など旅先での一枚をＳＮＳにすぐにアップしたくなりますね。しかしそれは自宅が留守であることを声高に叫んでいるようなものです。またInstagramやFacebookに子どもたちの入学式の画像をアップしたせいで、娘がストーカー被害にあったケースもあります。普段何気なく使っているSNSでもこれだけの危険性を孕んでいるのです。インターネットを使い慣れていると自認している保護者世代こそネットリテラシーをしっかりと身に付けておく必要があります。

基本のネットリテラシー

個人情報をSNSやネット上に安易に書き込まない

名前や住所、写真などの個人情報をインターネット上にアップしなければ大丈夫ということはありません。例えば近所の美味しい店を紹介すればそのあたりが生活圏であることがわかりますし、「電車が人身事故で止まった」と呟けば路線を入れなくても他の人のツイートなどからどこで起きた事故なのか状況がわかってしまいますね。１つの投稿では特定できなくても、その人の投稿をずっと追うと住所や生活スタイルなど個人情報が特定されてしまうことがあります。

SNSなら「どこまで公開されているか」も重要です。もちろん公開設定している友人から情報が漏れる可能性はゼロではありませんが、アカウントを鍵付きにすることでリスクを減らすことができます。

画像を無断でネット上にアップしない

自分の写真をネット上にアップすることは自分さえＯＫならいいのかもしれません。しかし、写真の中に一緒に写っている人がいる、もしくは周りに人がいて偶然映り込んでしまった場合はどうでしょう。それはNGです。個人が特定できる画像を被写体に無許可でアップすることは肖像権の侵害にあたります。また、他人が撮影した写真・動画を勝手に公開することは著作権の侵害にあたります。著作権の侵害は紛れもない犯罪行為ですし、肖像権は裁判所の判断で法的保護の対象とされています。

また、携帯やデジカメで撮影された画像データにはExif（イグジフ）と言う撮影された位置や時間を表すデータが記録されており、専用のアプリケーションを使えば簡単に撮影場所と時間を見ることができます。

思わぬところで犯罪の加害者になってしまったり、個人情報が漏れることがあります。画像の気軽なアップロードは危険です。

「匿名＝ばれない」ではないということを知る

SNSや掲示板のほとんどは匿名かニックネームで投稿ができます。しかし、匿名だからといって個人が特定できないわけではありません。特に誹謗中傷などを書き込まれた場合は「プロバイダ責任制限法」に基づいて、書き込んだ人物の情報開示を求めることができます。さらに警察のような捜査機関ならば自殺や誘拐などの人命の保護のために、刑事訴訟法や刑法にもとづいて情報の開示を求めることができます。

画面の上では匿名でも、誰がどこからアクセスしたかは記録が残っています。匿名だからと言って無責任な発言や投稿をしないようにしましょう。

信用性の低い情報をネット上に書き込まない

信用性が低い情報をSNSやネットに書き込んでしまうことで、デマを拡散させてしまうことがあります。また、デマや誹謗中傷のツイートをリツイートしただけでも名誉棄損などの損害賠償を求める訴訟も起きています。疑わしい情報は書き込んだり拡散しないように心がけましょう。

インターネット以外の情報も取り入れる

インターネットだけでなく、テレビ・本・新聞などから複数の情報を参考にするようにしましょう。同じニュースでもいろいろなメディアを通して見ることで、物事を多面的に捉えて本質を見抜く力を養うことができます。本質を見抜く力がつけば、嘘の情報に惑わされることは少なくなります。「一つの情報では判断できない」と考える習慣を持ちましょう。

情報のリサーチ力を高めて見極める力をつける

様々な情報が氾濫するインターネットでは情報のリサーチ力が重要です。情報の発信元を確かめること、他の情報と比べること、また得た情報をしっかり読み込み誤読していないかどうか気を付けましょう。情報のリサーチ力を高めて見極める力をつけましょう。

ネットスキル診断でネットリテラシー力をチェック

ネットリテラシー力をチェックするために、検定や総務省の提供する情報通信白書 for Kids (soumu.go.jp)や KDDI株式会社が提供しているネットスキル診断 | KDDI株式会社などがあります。ネットスキル診断 | KDDI株式会社は、推奨年齢は小学4年生〜高校3年生で、同じ問題でもその年代ごとに理解できる言葉で書かれています。さらに小学生版では「歌詞を勝手にのせること」と書かれていたことが、中高生版では「歌詞の一部を掲載すること」と書かれており、年代が上がるごとにより突っ込んだ内容になっています。子どもたちだけでなく、保護者世代もチェックして見ることをオススメします。

インターネット利用開始前に親子でルール決め

学校では一人一台の端末を配り子どもがインターネットを使うことが当たり前になっている今、危ないからと言ってインターネットに触れさせることを禁止するのは難しいでしょう。インターネットを使うその前に、必ず親子でルールを決めておきましょう。トラブルが起きてからでは遅いですし、子どもたちはトラブルがあったこと自体を隠そうとするかもしれません。なぜ相談してくれなかったの？と思った時は遅いのです。

「個人情報の入力が必要な時は必ず相談する」「たとえ無料のアプリやソフトでも勝手にダウンロードしない」などお子さんと注意するポイントを一緒に確認しましょう。制限時間や保護者の監視下で利用させるなどもありますが、その辺りは慣れてくると見逃してしまうこともあるでしょう。そして何より大事なのは、困った時はすぐに相談できるよう、ネットやトラブルについて話しやすい家庭環境を作っておくことも大切です。

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子どもだからこそ大切なネットリテラシー

我が子を守るために小さいうちからネットリテラシー教育を

インターネットが身近にある現代の子どもたちだからこそ、ネットリテラシー教育が必要です。車社会における交通安全教習のようなものです。交通ルールを知らないと事故の危険性が上がるように、ネットリテラシーが低いと犯罪に巻き込まれるリスクが大きくなるのです。「まだ小さいから必要ない」と油断せず親子でインターネットの正しい使い方、知識をきちんと身に付け対策しましょう。